太陽光発電に大容量の蓄電池を組み合わせてみてからは、電気の使い方を工夫できる余地が一気に広がりました。 効率化のアイデアも次々と見えてきます。 私はそうした改善策をひとつずつ狙いを定め、時間をかけて商品を安値で落札しています。安く手に入れることができれば、短期間で費用対効果が出るのが大きな魅力です。 今回はヤフオクで、イトミックの小型電気温水器「ESN25CLX111E0」 2024年製を、送料込み59,800円で新品を落札しました。 これを導入することで、私の環境では 「灯油ボイラーのお湯がシャワーから出るまでの冷水のロス」 と、 「もしもの灯油切れの際に使えなくなる」 の2つを同時に改善できます。 物価高や光熱費高騰の中では、こうした小さな改善の積み重ねこそが、これからの自家消費の効率化ではかなり大きいと感じています。

若い頃の私は、人生とは自分の努力で切り開いていくものだと思っていました。 何かを手に入れたければ努力する。 失敗したら、もっと努力する。 経営をしていた頃も、基本的にはそう考えていました。 しかし、長く生きて自分の人生を振り返るようになると、それだけでは説明できないことがあまりにも多いと感じるようになりました。 逆に「これが正しい」と頭で考えて無理に進めたことや、人から勧められて選んだ道ほど、なぜかうまくいかないこともありました。 そんな経験を何度も繰り返しているうちに、一つの疑問を持つようになりました。 同じ出来事でも、そこで何を考え、どう行動するかによって、その後は変わっていく。 そう考えると、運命と努力は反対のものではないのかもしれません。 ただ、これまでの人生を振り返ったとき、私は少しずつ、 人生とは、自分一人の意思だけで作っているものではなく、何か大きな流れの中を、自分なりに選択しながら進んでいくものなのではないか と思うようになりました

役所の手続き、銀行、会社関係、不動産、車やバイクの名義変更、海外送金など、以前なら比較的簡単に済んでいたことまで、今では多くの書類や確認が必要になりました。 しかし、何か問題が起きるたびに新しい規則を追加し、古い制度を残したまま例外や確認項目を増やしていけば、制度はどんどん複雑になります。 その結果、普通に暮らし、普通に商売をしている人まで、不正をする人と同じように大量の証明を求められるようになりました。 本当に必要なのは、新しいシステムを増やすことではなく、制度そのものを減らし、分かりやすくすることだと思います。 一度登録した情報は、本人の同意を前提に行政機関の間で共有する。 住所や会社情報が変われば、関係する手続きへ自動的に反映する。何を提出すればよいのかは、AIがその人の状況に合わせて一つずつ案内する。 今の技術なら、そのくらいのことは十分できるはずです。

今回は外壁塗装のみを行い、足場は引退時に譲り受けたものを活用して設置から撤去まで1人で行いました。体力のあるうちにリタイアしたからこそできる作業だと感じます。 外壁塗装には昔からの自身のこだわりで最高品の吹付け塗料を使用。塗装作業は、リフォーム会社を経営していた頃から信頼する「石川塗装」さんに依頼しました。 （この会社の原田君を当時からのお気に入り） 引退後も良心的な価格で協力していただき、助かっています。 自分でリフォームする最大の魅力は、常に作業中に不具合を発見し細かなところまで修理できることです。

だと感じました。 ※エコキュートについて 私はこれまでに自宅はエコキュートを2台設置（1台バックアップ用）して使ってきましたが、実際に運用してみて、一般的に言われているメリットと同時にデメリットもはっきりと実感しました。 省エネでランニングコストは確かに安いものの、初期費用の高さや設置スペースの問題、お湯切れのリスク、停電時の弱さなど、日常の使い勝手の面では課題が少なくありません。 2台設置していれば故障時のバックアップにはなりますが、1台のみの場合は修理や交換まで数日お風呂に入れないこともあり、生活への影響は避けられません。 実際、私が所有していたエコキュートは貸家に設置したものも含めて全てが数回故障し、結果的にすべて15年以内に交換することになりました。

これまで私は、日本の政策金利は2%前後が円安を止める一つの着地点になるのではないかと考えていました。 しかし最近の動きを見ると、2.5%、さらにその先の3%？まで考える必要が出てきたように感じます。 さらに重要なのは、日米金利差が縮小しても円安が続いたことです。この事実は米財務省も指摘しています。 つまり現在の円安は、単純に「日米金利差」だけでは説明できなくなっています。 しかし、以前ほど非現実的とも言い切れなくなってきた水準 だと思います。 2.5〜3%まで上がれば、円には強力な支援材料になります。 つまり日本はいま、 「円安による痛みを受け入れるのか、それとも金利上昇による痛みを受け入れるのか」 という難しい場所まで来ているのかもしれません。 今回の日米強調介入と、金利差が縮小しても止まらなかった円安。 そして30年国債利回り4%近辺。 これらを考えると、「2%が最終地点」という前提そのものを見直す時期に入ってきたように私は感じています。

役所の手続き、銀行、会社関係、不動産、車やバイクの名義変更、海外送金など、以前なら比較的簡単に済んでいたことまで、今では多くの書類や確認が必要になりました。 しかし、何か問題が起きるたびに新しい規則を追加し、古い制度を残したまま例外や確認項目を増やしていけば、制度はどんどん複雑になります。 その結果、普通に暮らし、普通に商売をしている人まで、不正をする人と同じように大量の証明を求められるようになりました。 本当に必要なのは、新しいシステムを増やすことではなく、制度そのものを減らし、分かりやすくすることだと思います。 一度登録した情報は、本人の同意を前提に行政機関の間で共有する。 住所や会社情報が変われば、関係する手続きへ自動的に反映する。何を提出すればよいのかは、AIがその人の状況に合わせて一つずつ案内する。 今の技術なら、そのくらいのことは十分できるはずです。

一方で、他人の意見に流されて決めたことは、思うようにいかなかったときに、後悔や「なぜあの人の言うことを信じたのか」といった思いが残りやすくなります。 もちろん、他人の意見すべてが悪いというわけではありません。 重要なのは、その分野で実際に成果を出してきた経験者の助言だけを選び取ることです。 私自身、分野ごとに相談相手を明確に決めています。 たとえば法律のことは、些細なことでも信頼している特定の弁護士にのみ直ぐに相談し、それ以外の人の意見はあえて聞かないようにしています。 私はこれまでの経験から、相手の行動や一緒に過ごした時間、そしてその中で生まれた結果をもとに判断するようにしています。 信頼は、少しずつ築かれていくものであり、互いの関わりの積み重ねの中に本質が表れると感じています。 助言の質は、選択の質を決める。 そして選択の積み重ねが、未来をつくっていきます。

モンゴルへの海外送金で実際に困ったこと モンゴルへの海外送金は、モンゴルで不動産を購入するとき、物件探しや契約以上に難しかったのが、日本から購入代金を送ることでした。 私は2024年10月ごろ、モンゴル法人を設立した際には、銀行が消極的な様子ではあったものの、最終的に必要資金を送金できました。 ところが、その約半年後から状況が変わりました。 個人・法人を問わず、海外送金に難色をしめしました。また、私が確認した別の複数の銀行からも断られるようになったのです。 今回も、送金目的、資金原資、公証済みの不動産契約書、契約相手、口座名義人、相手企業の所有者、物件の担保関係、中継銀行、本人確認情報など、求められた資料と説明はすべて提出しました。 「この記事を読んだ人におすすめ」→ 関連記事 日本には1京円近い金融資産がある事実。それでも円が売られ続けるのは、理由 日本には1京円近い金融資産がある。

3シナリオを、実際の企業・業種に落としてみました 「政策金利2%は、円安を止めるための一つの着地点になり得る。しかし、2%にすれば日本経済全体が良くなるわけではない。 つまり、「円安の副作用」と「高金利の副作用」を交換するような面があります。 たとえば円高になれば、原油・LNG・食料・原材料などの輸入価格が下がりやすく、家計や輸入企業には大きなプラスです。 一方、2%まで政策金利が上がれば、住宅ローン、企業融資、不動産投資、設備投資などにはかなり強いブレーキがかかります。 日銀自身も、金利上昇は企業や個人の借入コストを上げ、経済活動を抑制する方向に働くと説明しています。 さらに重要なのは、同じ日本国内でも勝ち負けが大きく分かれることです。 預金・現金を多く持つ家計や無借金企業、輸入企業には追い風。一方、変動住宅ローン世帯、借入金の多い中小企業、不動産・建設などには逆風です。

ウランバートルなどの都市部はもちろんですが、私が訪れた街から300kmほど離れた地方でも、トイレは思っていたより綺麗に使われていました。 ただし、日本と大きく違うのは「設備」です。 日本人から見ると、まるで100年くらい前の日本にあったようなトイレを想像すると近いかもしれません。 ところが、不思議なことに「汚い」「入りたくない」という嫌な気持ちには、それほどなりませんでした。 設備そのものは古く、近代的とは到底言えません。 それでも、きちんと使われ、周囲も比較的綺麗に保たれているところが多いのです。 ここが、とても興味深いところでした。 それでも、使う人たちが汚さないようにすれば、意外なほど気持ちよく使うことができます。 もちろん、これは私が実際に訪れた地域で感じた印象であり、モンゴル全土のトイレが同じという意味ではありません。 モンゴルの昔ながらのトイレを見ながら、そんな当たり前のことを改めて感じました。

（実質的には約9%） つまり 食料の6割以上を海外に依存しています。 エネルギーも同じです。 石油 天然ガス 石炭 ほとんどを海外から輸入しています。 もし世界で ・戦争 ・物流の混乱 ・エネルギー危機 が起きたら、日本は影響を受けやすい構造の国でもあります。 タイムリミットは約250日 一方で、ロシアやイランのように 長年制裁や国際的対立を経験してきた国々は 食料 エネルギー 軍事 資源 を 「有事を前提」 で国家運営してきました。 世界は今 「平和が前提の時代」から 「不安定が前提の時代」 へ変わり始めています。 その中で日本は 円安 物価上昇 実質賃金低下 という問題も抱えています。 これは危機を煽る話ではありません。 ただの現実です。 本当に問われているのは 国が守ってくれるかではなく 自分が現実を見て備えられるか。 それなのかもしれません。