今回は、外壁のあく洗いと剥離剤を使った塗装前の下地仕上げ作業を行いました。 古民家のお隣には、私と同じように古い建物を活用しながら、リタイア後の時間を楽しんでいる方がいます。 家具づくりが好きで、ご自身でアトリエまでつくって楽しんでいるそうです。 実は最初にお会いした時は、ちょっとした誤解から軽い口論になってしまいました（笑）。 外壁のあく洗いと剥離剤を使った下地仕上げ そして本日の古民家作業。 外壁のあく洗いが終わり、次は剥離剤を使った塗装前の下地仕上げに入りました。 そして私としては、単に安く済ませること以上に、 古いものを捨てず、使えるものはできるだけ生かしたい。 という気持ちがあります。 でも、時間のある今だからこそ、急がず、できるだけ元の材料を生かしながら直してみる。 そんなリフォームも悪くないと思っています。 お隣さんも古い建物を活用して家具づくり。 私は古民家を少しずつ再生。

また、日本政府が強く警戒するドル円相場は、おおむね1ドル＝160円前後が一つの重要な節目として市場でも意識されているようです。 今回、日米協調による為替介入が行われたものの、市場の反応は期待されたほど大きくはありませんでした。このことは、為替介入だけでは円安を抑え続けることの限界を市場が意識している可能性を示しています。 仮に円安圧力や物価上昇が続けば、政策金利が1.5～1.75％程度まで引き上げられる可能性も、一つのシナリオとして十分考えられます。 もちろん、実際の金利は景気や物価、海外経済など複数の要因によって決まるため断定はできません。 日本はこれまで超低金利という特殊な環境を維持してきましたが、世界的な金利正常化の流れの中で、政治的には望まなくても、市場の力によって日本経済も正常化へ向かわざるを得ない局面を迎えているのかもしれません。

これからの日本は、昔のように 「みんながそこそこ同じように買い物をして暮らせる国」ではなくなっていくと思います。 そして、ある時に気づきました。 結局、株も「物」の一つです。 つまり今の株高は、株そのものが特別強いというより、 株もインフレに巻き込まれているということです。 円の価値が下がれば、 世界の人の欲しがる外貨も、金も、不動産も、そして株も上がって見える。 逆に言えば、円だけが弱くなっているとも言えます。 少し前までは、そこまで深く考えていませんでした。 ただ、円安で株が上がるのは理解できても、ある時期から、それ以上の勢いで株だけが上がっていることに違和感がありました。 そして今は、これは普通の株高ではなく、 日本独特の市場原理が表に出てきた現象なのではないかと思っています。

肉は多いのに、魚コーナーが見当たらない 私がスーパーを見て回って驚いたのは、これだけ肉の種類が多いのに、日本で一般的に見かけるような鮮魚コーナーが見当たらないことです。 今回、スーパーで実際に確認した価格には、次のようなものがありました。 ※日本円は、1トゥグルグ＝約0.04円で概算しています。 玉ねぎのように比較的安いものもありますが、きゅうりや輸入果物などは、日本と比べても安いとは感じませんでした。 海外で生活してみると、為替は投資や海外送金だけの問題ではなく、毎日の食費や暮らしに直接影響するものだと実感します。 円安によって、日本人にとって海外は以前より高い場所になりました。 ※この記事の内容は、2026年8月31日現在の情報と筆者の実体験に基づいています。制度、為替レート、手数料、送金条件などは変更される可能性があります。

2026年5月19日現在、今回のブルーテックキャンター AdBlue故障は、触媒センサー取付部の溶接が外れたことが原因と考えられます。 そこで、知り合いの溶接屋さん数人に写真を見てもらい、相談しました。 そのうちの一人が「TIG溶接で一度補修してみよう」と言ってくれたため、まずは修理を試してみることにしました。 さらにタイミングよくヤフオクを確認すると、偶然にも同じ部品が出品されていました。 溶接修理が完了するまでの予備としても使えますし、万が一うまく直らなかった場合の保険にもなると思い、落札しました。 単なる排気系の部品だと思っていましたが、現在のトラックは排出ガスを浄化するために複雑な装置が使われており、故障すると部品代が一気に高額になります。 しかし、古い車には壊れても工夫しながら修理できる余地がありました。最近の車は、警告灯が一つ点灯しただけでも高額な部品交換につながることがあります。 便利になったのか、それとも修理しにくくなったのか。

しかし、近年多発しているMeta系アカウントの乗っ取り被害では、攻撃者が「共同管理者」や「ビジネスマネージャー」として権限を保持したまま残るケースが非常に多く、この状態では表面上は取り戻せたように見えても 、実際には支配構造が解消されていません。 私自身もまさにこのパターンでした。 パスワード変更や連絡先の更新を行ったことで一時的に安心してしまい、結果として、知らないうちに内部権限を握られたままアカウントを使い続ける状況に陥っていました。 ネット上でも同様の報告が増えているとありました。 「ログインできている＝安全」 「投稿できる＝取り戻せた」 という認識が、すでに通用しなくなっていることが分かります。 「この記事を読んだ人におすすめ」→ 関連記事 Meta系のアカウントが一斉に不正侵入を受けました。 使えているのに、支配されている

デネブにいたっては桁が違って、千数百光年以上と推定されています。 しかもこの数字、観測方法によって幅があって、はっきりしていません。 つまりわたしたちは、 25年前の光と、17年前の光と、千数百年前の光を、 同じ夜空の、同じ一枚の絵として、いっぺんに見ていることになります。 ばらばらの時間が、ひとつの三角形に見えている。 ただ、勝手に光っているものの下に、いるだけ。 わたしはこれを、けっこう本気で休憩だと思っています。 今日のひと呼吸 もし今夜、空が晴れていたら。 ベランダでも、駐車場でも、窓辺でもいいので、 一分だけ、上を向いてみてください。 街の明かりで星が見えなくても大丈夫です。 上を向いた時点で、もう首と胸は開いています ˚✩∗*ﾟ⋆｡˚✩☪︎⋆｡˚✩˚✩∗*ﾟ⋆｡˚✩⋆｡˚✩☪︎⋆ 一緒に読みたい︎︎︎︎⬇️ https://www.kakehasi.biz/post/頭が回

まず結論から言えば、これから日本人が個人で準備すべきことは、次の5つです。 1. 健康を守る 2. 経済的に自立する 3. AI・デジタルに適応する 4. 防犯・災害に備える 5. これから最初に差がつくのは、AIと人間の競争ではありません。 AIを使う人と、使わない人との競争です。 文章作成、調査、翻訳、画像制作、事務処理など、AIに任せられる仕事は急速に増えています。 AIを恐れて避けるのではなく、自分の経験や判断力と組み合わせ、道具として使いこなす必要があります。 ⑤ 人とのつながりを持つ AIが進歩しても、病気、災害、防犯、孤独といった問題を、すべて一人で解決することはできません。 家族、友人、近所、長年の取引先、地域や海外とのつながり。 これからの時代に本当に強いのは、単にお金を持っている人ではありません。 健康、生活基盤、AIを使う能力、防犯意識、そして信頼できる人間関係を持っている人です。

日本で採用しても人が集まらない背景には、単なる企業努力では解決できない人口構造の問題があります。この記事では、人手不足の本当の原因と、日本に残された選択肢を考えます。 低賃金労働者として若い時期だけ受け入れる方法では、問題を次の世代へ先送りするだけです。 日本は今、大きく二つの選択肢の前に立っています。 現在、全国の自治体が、移住支援、子育て支援、住宅補助、企業誘致などによって、若い世代を呼び込もうとしています。 人口が減っている国で、すべての自治体が人口を維持したり、増やしたりすることは不可能です。 必要なのは、すべての地域に成長を求める地方創生ではありません。 一方で、人がほとんどいなくなった地域まで、多額の税金を使って道路、水道、学校、病院を維持し続けることはできません。

まだ日本が完全に「市場から強制修正されている」段階に入った、と断定するには早いですが、ただ、その入口が思っていたより早く見えてきたとは言えると思います。 私が以前から最も警戒していたのが、「政府や日銀が自ら改革を決断する前に、市場から強制的に修正を迫られる」というシナリオでした。 国債金利や為替が先に動き、政策の自由度が失われていく。 そして財政余力がなくなれば、補助金や公共事業にも影響が及ぶ。 私自身、この可能性は以前から考えていました。 ただ一つ想定外だったのは、そのスピードです。 もっと先の話だと思っていました。 ところが政策金利1％の段階ですでに1.75％、さらに最終2.5％という予測まで現実的な議論として出始めています。 「この記事を読んだ人におすすめ」→ 関連記事件 結局、一番恐れていたシナリオか──日本は「滅びて目覚める」まで変われないのか？

前回の投稿を更に深掘りしてみました。 どう考えても、本来なら市場原理に任せた方が、本当に強い会社が残るはずです。 もちろん、その過程では痛みも伴います。 倒産も増えるでしょうし、失業も出るかもしれません。 しかし、それはいずれ避けられないことであるなら、本来は早く膿を出した方が、結果的には新しい産業や、本当に競争力のある企業が生まれやすいはずです。 そして最後は、 * 後継者不足 * 借金 * 資金繰り悪化 *人手不足 によって、自力継続が難しくなり、 結果として、 安値M&A、事業譲渡、系列化、大企業グループへの吸収 へ流れていく。 しかも怖いのは、これらすべてが、 * 雇用維持 * 経済支援 * 生産性向上 * 事業承継支援 という“正論”で説明できてしまうことです。 だからこそ、 「本当に救済だったのか？」 しかし少なくとも、今の仕組みは、 “結果として、資本力のある側へ集約されやすい構造” になっているように見えてしまいます。 もしそうだとしたら、今の「救済」は、本当に誰のための救済なのか。

ところが、もともと趣味だったため、昔購入した部品や工具などの領収書や記録を十分残していませんでした。 その結果、実際にはかなりの費用をかけていたにもかかわらず、それを後から説明することが難しくなってしまいました。 もちろん、DIYに使った材料費や工具代がすべて税務上の取得費や経費として認められるという意味ではありません。 何が認められるかは内容によって異なるため、実際に売却する時には税務署や税理士への確認が必要です。 それでも、記録がなければ判断してもらうための材料そのものがありません。 私自身も、今使っている古民家を売ることを前提に修理しているわけではありません。 しかし人生は何が起こるか分かりません。