中古で購入した薪ストーブの、見た目も綺麗にとクリーニングとメンテナンス完了 ビンテージのオーブンユニットもお気に入りとなりました。 薪ストーブの重量は200キロありました。 材料にあたる塗料は半分使ったので約1000円でした。

スリランカの太陽光発電｜50kWシステムの試算 スリランカの太陽光発電について、50kWシステムを設置した場合の費用と売電収入を調べてみました。 政府資料から計算した年間発電量 PUCSLは、屋根置き太陽光発電の設備利用率を17％として計算しています。 50kWの場合、想定年間発電量は次のようになります。 そのため、この記事では15年間の売電収入を比較用の試算として掲載し、正式な契約期間については契約書を確認後、あらためて追記します。 そのため、私は海外投資として安易に勧めるつもりはありません。 今回の記事は投資募集や商品販売を目的としたものではなく、日本とスリランカの太陽光発電事情を比較するための参考情報としてまとめたものです。 今後はスリランカの情報も発信していきます 今回、スリランカの太陽光発電について話を聞く中で、私がこれまで関わってきたモンゴルと似ている部分が多いと感じました。

この1か月、このAIからの指示のもとに記事を増やしてきました。 現在、作成した記事は約750本。 そのうち41本は下書き状態なので、実際にホームページ上で公開している記事は709本です。 取得結果は、 公開記事：709本 URL：709本すべて取得 重複：0本 タイトル：URLなどから復元・整理 という状態まで持っていくことができました。 私はここに、これからの個人サイトの価値があるのではないかと考えています。 次は709記事を「つなぐ」実験へ これまでは、まず記事を増やすことを優先してきました。 2026年8月20日、個人サイト制作のやり方が一段変わった 今回の実験を記録として残しておきます。 2026年8月20日。 約1か月で作成した約750記事のうち、41記事は下書き、709記事を公開。 今日から、 「AIにサイトを見せれば、709記事すべての中から最適な関連記事を探せる」 という段階に入りました。 数年前なら、個人一人ではかなり難しかった作業です。

仮想通貨が広がり始めた頃などは、長年仕事をしている税理士ですら、処理について判断に迷うことがありました。 そこで私は思います。 私は税理士にずっと「疑われそうなら経費にしなくていい」と言ってきた 私は約35年間、会社を経営してきました。 もともと細かなことや面倒なことが嫌いなので、税理士には、 「本来経費として認められるものでも、税務署から疑われそうなら経費にしなくていい」 と言ってきました。 必要な調査であることは理解しています。 それでも受ける側からすると、まるで最初から犯罪者として疑われ、取り調べを受けているように感じることがありました。 会社が受け取った損害賠償金についても税務上の処理が必要となり、結果として会社の利益や税負担に影響しました。

ほぼ毎日、記事の見直しや新規公開、画像・見出し・検索対策まで続けるようになったのは、この1か月ほどです。 その結果、Google検索に少しずつ変化が出てきました。 ただ、個人が一人で、実質1か月半ほど本格的に取り組んだ途中経過として見れば、十分に良い変化だと思います。 広告を出したわけでも、SEO会社へ依頼したわけでもありません。 自分の実体験をもとに文章を書き、AIには構成や表現、検索されやすい見出しの整理を手伝ってもらいました。最後に内容を判断し、修正して公開しているのは自分自身です。 その積み重ねが、結果として検索にも見つけてもらいやすくなるのだと感じています。 また、まずは1,000記事達成を目標に、これまでは手当たり次第に思いついたことを記事にしてきました。 その結果として、サイトを続けるための収入にもつながればよいと考えています。 自分が実際に経験した分野を深く掘り下げ、検索する人にとって役立つ情報をわかりやすく届ける。

これまではAIからの提案を参考に、まず記事数を増やし、ホームページ全体の土台を作ることを優先してきました。 しかし、最近は一部の記事に検索からの反応が現れ始めました。 その結果、AIからの提案も、 「新しい記事を急いで増やすより、すでに反応が出ている人気記事を強化した方がよい」 という内容に変わってきました。 すべての記事が同じように読まれているわけではありません。 検索されやすい記事、ほとんど表示されない記事、表示はされてもクリックされない記事など、少しずつ差が見えるようになってきました。 これまでは記事を増やして検索の入口を作ることが優先でしたが、これからは、 すでに検索結果へ表示されている記事や、実際に読まれている記事へ時間をかけた方が効果的という判断です。 この記事は以前から検索結果に表示され始め、英語の検索キーワードからも反応が確認できました。

タンクが空であることを確認して、1人20リットルまでと聞きました。給油所では3時間から5時間も待つことがあり、列に並んでいても、燃料がなくなればそこで終了。 給油所は閉店してしまいます。 モンゴル政府も、燃料不足の影響を認めている モンゴル政府は2026年10月、長い給油待ちや高値での販売が起き、燃料不足が家計や企業に支障を与えていると説明しました。 政府はロシアからの調達に加え、中国や韓国からも燃料を確保しようとしています。 ただし、契約した量がすべてすぐに届くとは限りません。 エネルギー規制委員会によると、2024年のモンゴルの電力消費は国内発電で約75％をまかない、残り約25％を輸入していました。 資源国であっても、すべてのエネルギーを国内だけでまかなえているわけではありません。エネルギー規制委員会の資料で確認できます。

モンゴル口座開設で知っておきたい主要銀行 今回は、モンゴル中央銀行や法律など、公表されている資料をもとに、モンゴルの主要銀行と預金保険制度について整理しました。 モンゴルには現在12の商業銀行がある モンゴル中央銀行は、現在営業している商業銀行として12行を掲載しています。2026年9月時点でも、この12行が銀行免許を持つ銀行として確認できます。 モンゴルの預金保険法では、銀行に保険事故が発生した場合、 1預金者・1銀行あたり最大2,000万トゥグルグ まで補償されることになっています。 トゥグルグ建ての預金だけでなく、外貨預金も対象です。 金融庁「預金保険制度」 今回は公表されている資料まで 今回は、モンゴル中央銀行や法律など、公表されている情報を中心にまとめました。 今回の記事はまず「公表されている事実」を整理し、実際の使い勝手や現地で感じたことについては、次回モンゴルで確認したうえで追記していきます。

ロボットがロボットをつくる工場が、ついに正式稼働しました。 2026年9月12日、中国・広西チワン族自治区柳州市で、UBTECH（優必選科技）のロボット工場が正式に稼働しました。 まさに「ロボットがロボットをつくる」生産が始まったのです。 工場では、産業用人型ロボット「Walker Sシリーズ」などを製造します。 生産ラインの設計上は10分に1台、年間計画生産能力は1万台を超えると発表されています。 ただし、年間1万台は実際の生産実績ではなく、現時点での計画生産能力です。 また、完全な無人工場ではなく、人とロボットが協力して製造する段階です。 それでも、人型ロボットが実演や少量生産から、本格的な量産へ進み始めたことを示す重要な動きです。 ロボットをロボットで生産できる割合が高まれば、生産速度が上がり、価格が下がり、さらに多くのロボットを工場へ投入できます。 ※2026年9月14日現在の公開情報をもとにしています。

私は「そこまでして稼ぎたくない」と考えていました。 今振り返ると、その姿勢を最初からはっきり示していたからなのか、私の会社にはいわゆるクレーマーのような人があまり近寄ってこなかったように思います。 ところが、それが何度も続くうちに相手も慣れてきたのでしょう。次第に誰が通報しているのか分かるようになりました。 そこで私は、逃げたり我慢したりするのではなく、その人の家まで行って直接話をしました。 普通に話しても通じない相手だと感じていたので、こちらも「この人には下手に関わらない方がいい」と思われるくらい、あえて普通ではない態度で接しました。 すると、それまで続いていたことが収まりました。 そして意外だったのは、その後です。 この出来事が近所に知れ渡りました。 私はてっきり、「あの人は怖い」「そこまでしなくても」と悪く言われるかと思っていました。 ところが実際は逆でした。 「言った者勝ち」ではなく、「理不尽なことを言った人には、きちんとNOと言える」。 そんな社会になった方が、結果的には普通に暮らしている多くの人が、もっと楽に生きられるのではないでしょうか。

表示された金利が高くても、海外送金や通貨交換の費用、預けている間の為替変動によって、円で受け取る金額は変わります。 私自身、現地で使う場合にも、物価の変化や将来必要になる通貨は意識しています。 今回は、銀行の公表レートと私が使っている銀行の画面を見比べながら、海外の高金利預金は、金利だけで利益が決まらないことを考えてみました。 私は、金利だけでなく、為替の動きや実際に適用される交換レートなど、さまざまな情報を確認しながら、交換のタイミングを考えることも大切だと思っています。 ただし、相場を正確に予測することはできません。 次の表は、外貨を買い、為替相場が動かないまますぐ元の通貨に戻した場合の、売買レートによる差を計算したものです。実際に往復取引をした結果ではありません。 一方、私のように現地で使うことを考えている人は、円に戻す時の金額だけが判断基準ではありません。それでも、モンゴルでの物価や、将来どの通貨が必要になるかは考えておきたいと思います。

前回の投稿を更に深掘りしてみました。 どう考えても、本来なら市場原理に任せた方が、本当に強い会社が残るはずです。 もちろん、その過程では痛みも伴います。 それなのに日本は、コロナ以降、 * ゼロゼロ融資 * 延命融資 * 補助金 * 返済猶予 などで、無理に今の構造を維持し続けようとしているようにも見えます。 その結果、本来なら自然に再編されるはずだった市場が、逆にゆがみ始めている。 そして最後は、 * 後継者不足 * 借金 * 資金繰り悪化 *人手不足 によって、自力継続が難しくなり、 結果として、 安値M&A、事業譲渡、系列化、大企業グループへの吸収 へ流れていく。 しかし少なくとも、今の仕組みは、 “結果として、資本力のある側へ集約されやすい構造” になっているように見えてしまいます。 もしそうだとしたら、今の「救済」は、本当に誰のための救済なのか。