今だから書ける、コロナワクチン接種について考える
コロナワクチン接種について考えるきっかけになった出来事
当時の経験を振り返り、コロナワクチン接種について改めて考えてみました。
コロナ禍で私が会社を経営していたころ、周囲の会社で社内感染が起きたという話を何度も耳にしました。
一方、私の会社では、社員の約9割がワクチン未接種で、マスク着用も義務づけていませんでした。
それでも、私が把握する限り、社員に感染者は一人も出ませんでした。
さらに不思議に感じたのは、接種済みの家族が感染しても、未接種の社員本人は感染しなかったことです。
こうした経験が、私にとってワクチン接種や感染対策について考えるきっかけになりました。
ただ、この経験だけで、未接種だったから感染しなかった、あるいはマスクが不要だったと証明できるわけではありません。
私が伝えられるのは、当時、自分の会社で実際に見聞きしたことと、そこから生まれた疑問です。
なぜ私は、社員に接種を強く勧めなかったのか
コロナのパンデミックが始まり、ヨーロッパで先にワクチン接種が始まったころのことです。
若いころイギリスで暮らし、その後日本に帰国した知人から、イギリスの友人たちが「コロナワクチンは何かおかしい」と話していると聞きました。
その話をきっかけに、私はワクチンについて調べ始めました。
当時は、ワクチンを早く打つよう勧める情報が多く流れていました。
一方で、接種に慎重な意見や、将来への不安を語る人たちもいました。どちらか一方だけを信じるのではなく、できるだけ多くの情報に触れてから考えたいと思ったのです。
私は経営者として、社員に接種を禁止したわけでも、接種を拒むよう求めたわけでもありません。ただ、次のように伝えました。
接種するかどうかを決めるのは本人の自由です。
ただ、勧める情報だけでなく、心配する意見や副反応に関する情報も踏まえて、自分で判断した方がいいと思います。
結果として、私の会社では社員の約9割が接種を受けませんでした。
社員一人ひとりが何を理由に決めたのかは異なるはずですし、私の言葉がどれほど影響したかも分かりません。
この数字だけで、ワクチンが危険だったと証明できるわけではありません。
著名な研究者の発言も、肩書きだけでは判断できない
調べるなかで、ノーベル賞受賞者や、製薬会社で研究に携わった人たちの発言にも行き当たりました。
その中には、リュック・モンタニエ博士や、PCR法の開発者とされる研究者キャリー・マリス博士、ファイザーの元副社長だったマイケル・イードン博士の話もありました。
モンタニエ博士はHIVの発見でノーベル賞を受賞した人物です。
PCR法を開発したキャリー・マリス博士は2019年に亡くなっていましたが、なぜか亡くなる直前にPCRは感染検査には使えないと訴えている動画が上がっていました。新型コロナの発生前でした。ですから、マリス博士本人が「コロナワクチン」について発言したという説明は、動画の内容や出所を確かめる必要があります。
また、マイケル・イードン博士はファイザーのアレルギー・呼吸器研究部門で副社長を務めた経歴がありますが、コロナワクチンの開発部門の責任者だったわけではありません。
肩書きだけで発言の正しさを決めず、どの分野の専門家が、どんな根拠を示して話したのかを見る必要があると、今は考えています。
接種開始前に見た、ドイツの文書
もう一つ、当時の私に強い印象を残したものがあります。
ドイツ内務省が関わった「Wie wir COVID-19 unter Kontrolle bekommen（COVID-19をどう制御下に置くか）」という戦略文書です。
そこには、国民に危機を伝え、対策への協力を促すため、強い印象を与える説明を検討した箇所がありました。
私はこれを、ワクチン接種が始まる前に見ました。文書は実在し、ドイツ連邦議会の記録にも掲載されています。
「まだワクチンが始まっていない時期に、なぜ人々の恐怖に働きかける方法まで考えられているのだろう」。私は、そうした違和感を持ちました。
ただ、この文書から直接、「ワクチン接種に誘導する計画だった」と断定することはできません。読み取れるのは、当時の感染対策への協力を得るため、危機の伝え方が検討されていたということです。
それでも、公的機関が危険を説明する際に、事実を伝えるだけでなく、人々の恐怖を強める方法まで考えていたのなら、その判断や伝え方は検証されるべきだと思います。
さらに驚いたのは、日本でも、この文書に書かれていたものと同じ内容の説明を目にしていたことです。ドイツの文書の存在を知ったとき、日本で聞いていた説明と重なり、「なぜ国が違うのに、ここまで似た伝え方をするのだろう」と驚いたことを覚えています。
当時の判断を、今どう振り返るか
現在も米議会で追及を受けているファウチ博士をめぐる動きを見ても、当時の政策決定や情報発信について、検証が必要だと感じます。
実際、議会ではパンデミック対応やウイルスの起源などをめぐる追及が行われています。
ただし、議会で追及されていることだけで、ワクチンによる健康被害が証明されたわけではありません。
コロナワクチンは感染を完全に防ぐものではなく、接種後に感染することもあります。
一方で、年齢や健康状態によって、感染によるリスクと接種による利益・不利益のバランスは異なります。そうした違いを、もっと丁寧に説明する必要があったと思います。
私が当時社員に伝えたかったのは、接種するかどうかを本人が決めること、そして判断のために複数の情報を見てほしいということでした。
周囲の会社で感染が起きるなか、私の会社では感染者が出なかったことや、接種した家族が感染しても未接種の社員本人は感染しなかったことは、今も印象に残っています。
けれど、それはあくまで私の会社で見聞きした経験です。
接種の有無だけで感染の理由を説明することはできません。
私が書けるのは、その経験から疑問を持ち、調べ、当時どのように判断したかということです。
いずれにせよ、これは過去の話です。私の経験や、当時耳にした情報を振り返ることが、これから先、同じようなことが起きたときにどう考え、どう判断するか。その検討材料の一つになればと思います。
協同組合かけはし／KAKEHASHI HUMAN MONGOL LLC 後藤友亮／GOTO YUSUKE
静岡県浜松市／モンゴル・ウランバートル 公式サイト：https://www.kakehasi.biz/
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